第13回　著作権と印税

昨年10月に米グーグルの「グーグルブック検索」をめぐる著作権侵害訴訟が和解に達しました。直接的には和解の効力は米国内からの検索のみにとどまるとのことですが、実質的には私を含めて世界中の著作権者に影響が及ぶことになるはずです。一部の出版社からは、すでに対応についての告知が私にも届いております。

印税で、つまり著作権の保護制度のもとで食べている者にとって、自分の作品が簡単にタダ同然で読まれてしまうというのは死活問題です（誤解のないように申し上げますが、グーグルブックでは著作権保護期間中の著作物の全文閲覧はできません。しかし、将来的にグーグルが目指しているのは、世界中の情報を検索可能にすることです）。

では私もこうした動きに反対かというと、実はそうでもありません。グーグルの理念に共感できる面があるということもありますが、それよりも、ミもフタもない言い方ですが、私がそもそもそれほど印税で食べているわけではないという現実があるからです。私が専門にしているような学術系や教養系のノンフィクション書籍の部数というのは、増刷を含めてもせいぜい数千部で、1万を越えたらヒットと言えます。余裕のある版元で7％、8％の印税をいただけたとしても、一般向けの書籍は定価3000円くらいが限度ですから、トータルで100万円を超えれば御の字、ふつうは1冊数十万円という計算になります。いっぽう、学術系の、文献の出典をあたったり索引を作ったりするようなタイプの本ですと、10万ワード程度でも2か月や3か月では終わりません。ものによっては半年以上かかります。印税だけだと、年収200万になるかどうか。食べていける数字ではないのです。この分野の知り合いの翻訳家はたいてい、他の収入源（配偶者を含む）を持っています。

一から考え直してみる

翻訳者の生活の苦しさをアピールしたい気持ちはおおいにありますが、それは今回のテーマではありません。今回は、翻訳、あるいは著作一般に対する「報酬」というものについて、思うところをつらつらと書いてみようという趣旨です。

著作権法上、翻訳は二次的著作物にあたり、翻訳者も著作者として著作者人格権（同一性保持など）と、いわゆる著作権（複製権など利用に関する権利）を持ちます。著作者人格権は著作者に固有のもので譲渡する性質のものではありませんが、利用に関する著作権のほうは一種の財産権として譲渡が可能で、この意味の著作権を有する人を、「著作者」と区別して「著作権者」と呼びます。

翻訳者は、著作権を出版社に譲渡して対価を得ることもできます（業界では「買い取り」と呼んでいます）。この場合、印税は発生しませんので、どれだけ増刷しても追加のお金はもらえません。その代わり、通常、初版印税分よりは高い「原稿料」が支払われます。いっぽう印税は、複製権（つまりcopyのright）をライセンスして、そのライセンス料を受け取るという形に相当するように思います（このあたりの法解釈はちょっと自信ありませんが）。昔の本には奥付に「検印」という紙が貼ってありましたが、これは著作者が複製をコントロールしていた印です。出版社は、その印紙の枚数分しか複製できなかったのです。

著作権という観点から見れば、報酬はこのように整理できます。しかし、著作権はすべてではありません。たとえば私はニュース記事の翻訳もしていますが、事実の報道自体は著作物ではありませんから、その翻訳に対する報酬は、作業の対価にすぎません。記者の観点が入った分析記事ならば著作物と言えるでしょうが、ではその境目はどこにあるのかというと、判然としません。作業に対する報酬という見方からすれば、著作物であろうとなかろうと、翻訳の料金は作業代だと言うこともできるかもしれません。少なくとも作業と位置づけられる種類の翻訳は存在します。

その見方を徹底すれば、翻訳の報酬は、労働量と、成果物の品質と、商品としての需給バランスによる経済原理に従って決まるという単純な話になります。翻訳家が労働量に応じたふつうの報酬を要求すれば、たぶん多くのノンフィクション翻訳は、コストが合わずに出版を断念することになるでしょう。1万部見込めない本は出さない。まあ、それも一つの考え方だと思います。

けれども、翻訳には、あるいは著述一般には、「対価を得るための労働」ではすまない面があることもたしかです。文芸の世界の話ですが、昭和初期に五十沢二郎という人が、作家は書くことの喜びこそが唯一の正しい報酬なのだから本来は無報酬で書かなければならない、というきわめて過激な意見を述べていたそうです。しかし作家も食べていかなければいけませんから、そんな作家が生きていけるようにするには、「社会の改革」が必要だというのです（紀伊國屋書店広報誌scripta 2009春号、内堀弘「予感の本棚14」）。20世紀の一部の社会主義国家は、そのような「社会の改革」を目指したのではないでしょうか（しかしおそらく、「誰かが作家であることを誰が決めるのか」という点でつまずいたはずです）。

私はこれほど過激には考えませんけれども、本の売上げと報酬は必ずしもリンクしていなくてもいいかな、とは思っています。それは私だって、訳した本がベストセラーになって左うちわの印税生活！というのにあこがれないわけではありませんが（だったらもっと売れそうな本をやれっていう話ですけども）、でもそれよりも、3000人の人が必要としている情報を提供して、それでこちらが最低限生活できるだけの報酬をもらえるほうがうれしいです。しかし、本という商品に値段を付けてその売上げを分配している限り、この檻から抜け出すことはできないように感じます。

たくさん売れるものを作った人がたくさんお金を得る。これは市場経済を動かす原理で、これを否定するつもりはありませんが、その仕組みを考え直してみる手はないものでしょうか。

著作権とテクノロジー

もともと著作権とその行使による印税という仕組みは、グーテンベルク以前にはない概念でした。複製の技術がこのシステムを生み出したのです。

15-16世紀まで、出版物は筆写されて配布されました。作家が本を売って報酬を得るには、筆写のコストがかかりすぎます。そのころ作家は、パトロンと呼ばれる貴族や大富豪の庇護を受けていました。今日でも盲腸のように残っている本の最初の「献辞」という風習は、書物が本来パトロンにdedicateされていたことの名残です。パトロンは、著作や筆写の費用を出しただけでなく、作家、芸術家の生活の面倒をまるごと見たりもしていたのです。

印刷技術が広まっても、まだパトロンの仕組みは続いていました。しかし時代と共に貴族の力が衰え、作家たちは他の収入の道を探らなければなりませんでした。印刷技術が複製のコストを下げ、大衆の識字率が向上するなかで、本を読む一人一人から少しずつお金を集める、という仕組みが作られていきました。最初は過渡的な「予約出版」でした。今日の予約出版とは異なり、本の企画段階で多数の小口のパトロンたちにある程度お金を出してもらい、それから本を書いて予約者に配るのです。これをさらに押し進めると、製品化した書物を購入するという形で、あとでお金を出してもらうという現在のシステムになります。（このあたりの歴史については小林章夫先生の『大英帝国のパトロンたち』に詳しく書かれています。）このシステムの変化に付随して、著作権という考え方が発生します。

こうして見ると、現代のシステムにおいては、購読者の一人一人がその本の著作者のパトロンなのだとも言えます。あらゆる本の献辞は、「買ってくださった読者に」であるべきなのかもしれませんね。それはともかく、パトロネージの分散化を招いたのは、印刷というテクノロジーと社会構造の変化でした。

さて、そこでグーグルブックに話が戻ります。情報の電子化は、活版印刷に匹敵する技術革新です。複製コストの削減率で言えば、筆写から活版印刷への変化よりも、印刷から電子コピーへの変化のほうが大きいかもしれません。インターネットに代表される情報技術は、社会構造をも変化させていくでしょう。この変化の中では、400年前の技術革新に伴って生まれてきた「著作権」を盲目的に守ることよりも、著作物に関する権利ということを、著作者への報酬をどう確保するかという観点から考え直すことのほうが、正しい方向だろうと私は思うのです。

ヒントはすでに出ています。歴史的経緯から見れば、報酬は必ずしもその著作物自体の売上げをベースにした印税や原稿料でなくてもかまわないということです。インターネットの黎明期、複製コストの激減を素直に利用して、一つ一つの著作をごく安い値段で売ろうという試みがありました。しかしこれは成功しませんでした。「タダで読める」ものがあるのに、10円でも20円でも、いちいち支払うのは面倒だと誰もが思ったのです。現在ウェブ上で「タダで読める」ものの大半は、広告収入によって執筆者に報酬が支払われています。テレビの興隆を招いたこの広告方式も、しかしウェブでは行き詰まると私は見ています。広告から販売までの客の流れが具体的につかめてしまうウェブ上では、テレビ以上に、広告の効果がシビアに判定されてしまうのです。今後最も有望に見えるのは、携帯電話の方式です。いろいろな費用を「契約料」として一括で定額徴収することによって、あたかも「タダ」であるかのような印象を与えるやり方です。デジタル複製機器自体の料金にロイヤルティを上乗せするとか、インターネットの接続料と一緒にするとか、この方向の提案はいくつかあります。

大切なこと

表面的に「情報はタダ」の時代は必ず来ると思います。そのとき、実質的な代金の集め方と作り手へのお金の配り方は、変わらざるをえないでしょう。私の願いは、そのお金の集配方式の変化の中で、翻訳者を含めた著作者への報酬を適正に確保していきたいということです。以前、翻訳界全体をスポーツにたとえたことがありましたが、ノンフィクションというマイナースポーツであっても、せめて、それだけで食べていけるプロ選手が日本に100人はいてほしいと思います。私がそこに入れるかどうかは別にして。しかしそのためには、ノンフィクション翻訳の市場だけで閉じた考え方をしていてはだめです。totoの売上げをスポーツ全体に分配するというような発想の転換が必要になると思います。

もともと出版社には、売れる本や雑誌で儲けて、そのお金で、売れなくとも評価される本を出す、というやり方があったはずです。これは、基本になる考え方だと思います。たとえば、ある程度の回数以上増刷したら印税率を上げるという著者がいます。増刷にコストはかからないのだから、というつもりかもしれません。しかしそれは逆で、ある程度のところまでいったら印税率を下げて（ゼロにしてはいけませんが）、その原資を他の本の「最低保証」原稿料に回すというほうが妥当な考え方じゃないかと、私などは思うのですが。こういう考え方を、一出版社の枠を越えて、それこそ「社会の変革」につなげていければ、もっといいですね。国の制度とか、一組織の独占形態とかではなく、文化的なトレンドとして。

翻訳の世界には、実力と運で仕事を奪い合う生き残り競争という面もあって、そういう中でこのようなことを言うのは、なんというか、プロスポーツ選手の労働組合のような自己矛盾的な危うさがある気もしますし、何より私自身がその競争に十分勝てていないのだから何を言っても説得力がないかもしれませんが、それでもやはり言わずにはいられません。市場のコスト計算だけで済ませようとすると、現状は打破できません。それどころか、本当に、「情報はタダなんだからモノを書くのもタダ」ということになりかねません。これでは、永遠にプロは育ちません。大切なのは、文章というもの、情報というものを、消費される商品という側面と、経済価値を離れた側面の両方から同時に見ていなければならないということです。私を含めて、著作物や情報の流通に関わる者は、そのことを忘れてはならないのです。